アスベスト・シックハウス検査
アスベスト検査
弊社では、アスベスト検査、調査の専門機関として日本全国からのご依頼に対応しております。学校、病院、一般住宅、官公庁などにおいて調査実績があります。敷地内環境、室内環境アスベスト除去工事現場の検査に対応しております。
アスベストとは
石綿(せきめん、いしわた)とも呼ばれ、天然鉱物で一つ一つが綿のように軽く極めて細い繊維です。アモサイト(茶石綿)、クリソタイル(白石綿)、クロシドライト(青石綿)、アクチノライト、トレモライト、アンソフィライトの6種類を指します。 アスベストの特徴は、断熱性、耐火性、電気絶縁性、耐酸性、耐アルカリ性に優れており、加工しやすいため、様々な建材や工業製品などに使用されてきました。しかし、肺がんや中皮腫などの健康被害をひきおこす恐れがあり、今現在は原則として製造・使用などが禁止されています。
アスベストは既存の吹き付け材や建材などに含まれていることがあり、取り壊しや解体前にアスベストが建材などに含まれるかどうか、所有者や委託業者が検査します。
アスベストの検査方法(定性、定量等)
弊社ではアスベストが含まれているかどうかを調査する定性分 析、含有量を調査する定量分析、また大気環境中、室内空気中のアスベスト濃度の3つの調査を行っています。
建材のアスベスト検査
定性分析(JIS A 1481-1)
偏光顕微鏡法(アスベスト分析マニュアル第3章)
定性時に含有が認められ、外壁等の層を成す建材はどの部位から含有されていたか報告書に表記することも可能です。注:粒状等の層をなしていない建材、又は成形板等は層別判断は致しかねます。
通常検査
速報:5営業日、報告書発送:8営業日
至急対応
速報:2営業日、報告書発送:3営業日
お問合せください
定性分析(JIS A 1481-2)
X線回折分析法、位相差分散顕微鏡法(アスベスト分析マニュアル第4章)層別報告無し
通常検査
速報:5営業日、報告書発送:8営業日
至急対応
速報:3営業日、報告書発送:5営業日
お問合せください
定量分析(JIS A 1481-3)
X線回折定量分析方法(アスベスト分析マニュアル第5章)
定性分析でアスベスト含有と判断された場合、X線回折分析法により含有量を求め、含有率を算出(クリソタイル、アンソフィライト、トレモライト/アクチノライト、アモサイト、クロシドライト)。
通常検査
定量は速報無し、報告書発送:定性分析測定後プラス5営業日
お問合せください
※アスベスト6種類(アンソフィライト・クリソタイル・アクチノライト・トレモライト・アモサイト・クロシドライト)の0.1%を超える含有の有無を調べます。
※納期とは午前中検体受入れ後、速報をお知らせするまでの営業日数、報告書を発送するまでの営業日数を示します。
位相差顕微鏡によるアスベスト検査
アスベスト採取・現場測定
弊社担当者による対応可能エリアでの検体採取を承ります。
現場の地域、検査目的などをお電話にてご相談ください。対応可否や料金をご案内します。
アスベスト調査の当社実績
対象施設:庁舎、学校、保育施設、大学施設、大学寮、病院、社員寮、個人宅、マンション、ビル、工場、倉庫など。
材質:外壁、被覆材、吹付材、パネル材、天井材、など
アスベスト検査・調査のご依頼方法
まずはお電話(0263-88-3911)か、お問い合わせフォームにてお問い合わせください。
お見積り、日程の打合せを行った後、検査・調査を行います。
シックハウス測定
室内空気環境測定について
化学物質を放散する建材・内装材の使用やシックハウスの測定住宅の高気密化により、新築・改築後の住まいやビルにおいて、化学物質による室内空気汚染が生じその結果引き起こされるいわゆるシックハウス症候群が大きな問題となっています。弊社では、室内空気中の化学物質の測定・建材のシックハウス原因物質濃度測定を公定法、指針等に基づいて実施しております。
測定内容
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室内空気環境中化学物質の測定(シックハウス測定)
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建築物における衛生的環境の確保に関する(ビル管理法)管理基準に基づく空気環境測定
法律・指針値等について
詳しくはホームページを参照ください。
まずはお電話(0263-88-3911)か、お問合せフォームにてお問い合わせ下さい。
お見積り・日程の打合せを行った後、測定・検査を行います。
土壌汚染対策関連調査
サンプリング
環境水や土壌を定められた方法で採取、搬送します。
環境水検査
水質汚濁、化学物質によって河川・地下水が汚染された場合、人への健康被害や生活環境へ悪影響を及ぼす可能性があります。それらを防ぐため、河川・湖沼・地下水などの環境水の検査を行います。
排水・下水等検査
経済活動に伴う排水や廃棄物最終処分場の水質検査を水質汚濁防止法等に基づいて行います。
土壌廃棄物分析
土壌汚染土壌汚染対策法に基づく調査計画の立案、土壌分析などを行います。クライアント様との事前の打ち合わせが必要となります。